住宅は人生で最も高い買い物になります。
買い直すのは難しく、住宅ローンの返済は何十年と続くことになります。後悔しないマイホームにするためには、しっかりと計画を立てることが大切です。
計画を立てるにあたっては、目標を決めなければなりません。では、何歳ごろを目標年齢として定めれば良いのでしょうか？
◯住宅種別マイホーム購入年齢
国土交通省の平成26年度住宅市場動向調査では、マイホームの購入年齢について次のようにまとめられています。
注文住宅：平均38.5歳
分譲戸建て住宅：平均37.4歳
分譲マンション：平均40.6歳
中古戸建て住宅：平均41.5歳
中古マンション：平均41.5歳
住宅のタイプによって多少の差はありますが、30代後半から40歳頃までがピークとなっています。
また、いずれの住宅タイプでも30代40代の購入が7割ほどを占め、30歳未満による購入は多くても注文住宅の約13％です。
年齢が圧倒的に30～40代に偏っているのには、大きく分けて3つの理由があります。
まず貯金の問題。
家を建てるための自己資金として必要な金額を貯めるのには時間がかかります。働きはじめの20代の間にお金を貯めるのは大変です。結果的に、収入が増えてくる30代以降の購入が増えます。
次に家族構成。
30代後半から40代になると、子どもの有無やその人数など、家族構成がおおむね固まります。必要な部屋数を決めたり、今後の教育費について予想したりしやすくなるため、マイホーム購入に踏み切りやすくなります。
3つ目が住宅ローンの期間の問題。
自己資金が多いほどローンの返済が楽になりますが、あまり年齢を重ねすぎると今度は住宅ローンが組みにくくなってしまいます。
金融機関の設定する住宅ローンの完済は80歳までですが、実際には定年を迎えるまでに完済できるように組むのが普通です。年金生活でローンの返済を続けるのは現実的ではありません。
最も長い35年ローンを組むには、30代のうちにローンを組まなければなりません。
貯金やライフスタイル、住宅ローンの年数のバランスを考えた結果、多くの人が30代後半から40代後半に家を買うことにしているのです。
◯住宅ローンと自己資金
計画的にマイホームを購入するために最初に考えなければならないのは「いくらをいつまでに貯めるか」ということです。
一般的に、マイホームの購入資金のうち、2割から3割は自己資金（貯金）でカバーするべきだと言われています。最近はフルローンで購入する例もありますが、リスクや利息のことを考えるなら、やはりある程度の自己資金があった方が良いでしょう。
例えば、3000万円住宅なら2割で600万円。2000万円の場合でも400万円の資金が必要となります。
ここで、年齢別の平均貯蓄額のデータを見てみましょう。
日銀の金融広報中央委員会による平成26年の調査では、2人以上の世帯の平均貯蓄額について次のようにまとめています。
20代：平均346万円
30代：平均656万円
40代：平均913万円
20代の貯蓄額では、2000万円の住宅でも必要自己資金に届きません。30代平均は600万年を越していますが、貯金をすべて住宅購入に当ててしまうのは高リスクです。より安全を求めるなら、もう少し資金に余裕ができてからになります。
また、これらのデータは全世帯を対象としているため、家を買うつもりで貯金を始めている人の貯蓄額はこれよりももう少し可能性が高いです。
しかし、いずれにしろ20代のうちに家を買うことが簡単ではないのには変わりありません。
◯ローンの負担を減らすためには
無理なく住宅ローンの返済を続けるためには、毎月の返済額を抑えるのが一番です。
自己資金の割合を増やすことでも返済額を減らせますが、返済期間を長くすることでも負担減になります。
返済期間が長引けば利息も増えてしまいますが、住宅ローンほど金利の低い借金はそうありません。無理な返済計画で家計に無理が生じ、他に借金をしてしまうよりもずっと得です。
返済期間を長く取るための方法として、プレファミリーのうちに住宅を購入してしまうというものがあります。プレファミリーとは、子どもができる前の世帯のことで、一般的に年齢は30歳頃から30代半ば頃まで。若いうちは収入が少なくローンの支払いは負担になりますが、子どもがいなければ共働きも可能ですし、35年ローンも無理なく組めるため、無理のない返済計画が立てやすいです。
定年よりも早く完済してしまえば、その後は老後に向けた貯蓄もすすめやすくなります。
この場合、注意すべき点は2つ。
まずは子どもの誕生前後は片働きになるということ。一人分の収入でローン返済ができるかどうか計算してみましょう。
もう一つが貯金の問題です。長期ローンを組む場合でも、1～2割の自己資金はほしいところ。30代前半という早い段階までにどれだけ十分な資金を貯めておけるかが鍵になります。そのためには、早い段階から目標を定め、計画的に貯金をすすめていくことが必要です。
